ひとことで説明すると
保険には、会社を通じて入る公的保険と、自分で契約する民間保険があります。
自分は「無保険」と思っていても、会社員は既に公的保険によって広く守られています。
| 種類 | ざっくり何か |
|---|---|
| 公的保険 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険など |
| 民間保険 | 生命保険、医療保険、自動車保険、火災保険など |
会社員は何に入っている？
一般的な会社員は、会社の手続きで健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険、介護保険（40歳以上）に入ります。
| 保険 制度・給付 | 給付・負担の概算 |
|---|---|
| 健康保険 療養の給付 | 医療費が原則3割負担で済む |
| 健康保険 高額療養費制度 | 保険適用の医療費負担が月10万円で済む※ |
| 健康保険 傷病手当金 | 給与の約3分の2が最長1年6か月 |
| 厚生年金 老齢厚生年金 | 月約16万円 （年収500万円・40年） |
| 厚生年金 障害厚生年金 | 3級でも年約63.6万円 |
| 厚生年金 遺族厚生年金 | 亡くなった人の厚生年金部分の4分の3 |
| 雇用保険 基本手当 | 離職前賃金の45〜80％ |
| 労災保険 療養補償給付 | 治療費は原則0円 |
| 労災保険 休業補償給付 | 休業4日目から約8割 |
| 介護保険 介護サービス | 原則1割負担（収入によっては2～3割） |
※一般的な収入で、200万前後の医療費がかかった場合の金額です。
民間保険には何がある？
民間保険は、自分で契約したときだけ保険料を払います。
| 保険 | 何に備えるか | 金額の決まり方 |
|---|---|---|
| 生命保険 | 死亡時など | 契約した保険金額 |
| 医療保険 | 入院や手術など | 入院1日あたり、手術1回あたりなど |
| がん保険 | がんの診断・治療など | 診断一時金、入院、通院など |
| 就業不能 保険 | 長く働けない期間 | 月額いくら、何か月目からなど |
| 自動車 保険 | 自動車事故 | 対人・対物・車両などの契約内容 |
| 火災保険 | 住まいの火災や風水災など | 建物・家財の保険金額 |
| 地震保険 | 地震、噴火、津波による損害 | 火災保険とセットで決まる範囲 |
| 個人賠償 責任保険 | 他人にけがをさせた、物を壊した場合 | 契約した支払限度額 |
賃貸なら火災保険の加入必須が多いです。
すでにある補償と重複しないか
民間保険を追加で契約する前に、まず今ある補償を確認します。 クレジットカード、火災保険、自動車保険などに付いている特約で、すでに同じリスクに備えていることがあるからです。
特に個人賠償責任保険や旅行保険は重複しやすい補償です。 実際にかかった損害額までしか受け取れないタイプの保険では、二重に入っても受け取れる金額が単純に2倍にはなりません。
公的保険は最新の内容を確認する
民間保険に入るか考える前に、公的保険でどこまでカバーされるかを先に確認してください。 例えば高額療養費制度で、保険適用の医療費は月10万円前後に抑えられることがあります。 差額ベッド代、食事代、通院費、生活費、収入減、自由診療など、公的保険で足りない部分だけを民間保険で埋めます。
ただし、公的保険の給付内容や自己負担額は制度改正で変わります。 例えば高額療養費制度の自己負担額が見直されるなどです。